基本の財務三表を理解できていますか?(前編) NO.0052

皆さんこんにちは。
今年は沖縄の梅雨明けが遅い印象でジメジメした日が続きますが、いかがお過ごしでしょうか。
すっきりしない天候の日が続きますが、もう少しで梅雨明けの見込みとのことですので、心は前向きに活力を持って仕事に取り組んでいきましょう。

 

さて、今日のテーマについてですが、ある出来事がきっかけとなって書こうと決めた経緯があります。
それは何かと言いますと、じつは、私は最近になって中小企業家同友会に入会したのですが、入会者向けの第1弾セミナーで『税理士さんより分かりやすい決算書の読み方セミナー』なるものに参加したことです。
私にとっては表題がなかなかセンセーショナル(笑)で、内容的には知っている(知っていないと税理士としてヤバい)ものになるのですが、第一回目から参加しないのも何だかな・・・という思いと講師の社長さんが顔見知りの方(弊所の顧問先様ではないです)だったので、講師の方がやりにくくならないかな・・・という複雑な思いが交錯する中で、とりあえずは参加してみよう!ということで参加してみました。

実際に、内容的には数字に対する知識の弱い社長さんには非常に分かりやすい内容で、私たちがお客様に説明差し上げる際の説明の仕方についても参考になるものがあったので良かったのですが、講師の方が『税理士さんはこういったことを教えてくれないよ』『税理士さんは皆さんの経営のためではなく、税務署への申告のために数字をまとめているんだよ』といったニュアンスのことを仰っており、これについては、私は苦笑いとともに改めて危機感を覚えました。
決算書(試算表)の読み方というのは、過去の実績についての分析を行う、いわゆる『過去会計』のお話なのですが、弊所ではこの部分はもちろんのこと、その分析結果に基づき、これからどうしていくかという未来会計のお話までお客様との打合せで行うようにしています。

では、なぜ危機感を覚えたのかというと、講師の社長さんが仰るような税理士が世の中の大半であることは事実であり、実際に、この方は税理士から数字の読み方や数字を経営にどう活かすかを学ばれた訳ではなく、同友会のセミナーや自己学習で学び、結果として赤字体質の会社を立ち直らせ、現在は素晴らしい業績を挙げておられるということです。つまり、顧問税理士は存在するものの、経営のサポートでは役立っていないという認識をお持ちだということです。

ある程度の事業規模の会社を運営されている社長さんで税理士・会計士と顧問契約をされていない方はおられないと思います。ですが、経営の参謀役としての認識で税理士・会計士と顧問契約をされている方はまだまだ少なく(特に60代以上のある程度高齢の経営者さんはこの傾向が強いです)、むしろ、数字の整理屋くらいにしか考えておられない方もおられます。私としては、こういった状況がとても歯がゆく、そして、悔しい思いもしており、税理士は数字に基づくサポートを通じて、世の社長さんの経営に役立つサポートがもっとできるんだということを発信していきたいと考えており、そして、そのような税理士・会計士がもっと増えていってほしいと思っています。

そこで、今回のブログでは、社長が正しく経営の舵取りを行っていくために理解すべき財務の本質、とりわけ財務三表の基本について解説していきたいと思います。

 

 

「財務三表とは、P/L・B/S・C/Fの3つ」

財務三表とは、損益計算書(P/L)、貸借対照表(B/S)、キャッシュフロー計算書(C/F)のことを指します。日本語で表記すると長たらしくなってしまうので、英語表記の略称でPL、BS、CFと言うことが多いです。このうち、少なくともPLとBSは決算時には必ず作成するものであり、上場企業ではCFの作成も義務付けられています。3つとも経営の舵取りをするためには必要不可欠なツールであり、社長にとっては経営に数字を活かしていくうえでの「三種の神器」ともいえるものです。

財務三表は、経営者であれば知っていて当たり前の常識だから説明されるまでもないという方は読み飛ばしていただいてもかまいませんが、財務三表の本質をきちんと理解している方は意外と少ないです。また、経営のツールとして活用できている方となるとほんの一握りなのが実態です。

文章が長くなってしまうので、今回のブログは一旦ここで締め、次回のブログで財務三表の基本を皆さんになるべく分かりやすく説明していきたいと思います。

分かっていると思っていたことが、意外に分かっていなかったと驚くはずです。

前のページへ戻る

 

最新記事

Contact

お問い合わせ

名称 藤原亮税理士事務所
住所 〒901-2126
沖縄県浦添市宮城1-26-8 平安ビル201号
営業時間 月〜金 9:00~18:00(土日祝を除く)

※法人様の決算申告のみ、個人様の確定申告のみの
ご依頼は承っておりませんのでご留意ください